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三洋電機、三菱電機と端末メーカーの撤退が相次ぐ中、ソニエリもドコモ向け端末の商品化計画を見直していることを明らかにした。KDDIの小野寺社長は社長会見で、プリペイド契約の急増について「一部で異常な方法で販売していたところがある」と認め、改善を図っているとした。